外国人を採用後、更に日本語能力を伸ばしてほしいが、どのような教育方法を用意すべきか分からない人事の方も多いのではないでしょうか。日本で働く外国人も、生活や業務をする上で、日本語能力を更に伸ばしたいと思っている人が大半です。しかし、働きながら日本語を学ぶことは容易なことではありません。そこで、企業側が日本語学習をする場を用意することで、外国人自身も負担が少なく調整することができます。今回は、会社による日本語教育の必要性と企業別のおすすめの日本語学習方法をご紹介します。
目次
外国人社員の日本語教育の必要性とは
外資企業、共用語が外国語の企業以外は、外国人社員の日本語を上達させたいと考える日系企業が大半でしょう。日本語教育に取り組む前に、目的・目標を外国人社員とすり合わせする必要があります。なぜなら、ITエンジニアなど業務によっては社内のコミュニケーションのみで日本語のレベルアップが必要でないと考える外国人社員もいます。また日本語学習は基本的に長期間に渡るので、「どのようなスキルを身に着け、その結果何が出来るようになる」な説明をしたほうが外国人社員の理解も深まるでしょう。日本語教育の必要性は、一般的に以下の3つが挙げられます。
円滑なコミュニケーション
社内外の日本語コミュニケーションは、直接的に業務のパフォーマンスに関わります。特に日本で初めて働く外国人にとって、リアルなビジネス日本語は、業務以外では学べる機会ありません。ITエンジニアなどの技術職は、個人で行う業務もあるので、社内で日本語を使う機会自体が少ない場合もあります。そこで、業務以外で日本語を学べる場を作ることが、日本語のレベルアップに繋がります。
キャリアアップ
日本語が上達することで、業務の幅が広がります。例えばマネジメントのキャリアパスの場合は、日本人の部下を持つ可能性があるので、日本人の円滑なコミュニケーションは欠かせません。またITエンジニアの場合は、日本語が上達することによって、顧客とのmtgに参加できたり、コミュニケーションを取ることで、顧客の理解も深まり、サービスの開発・改善にも繋がります。逆に、日本語が上達しなくてもキャリアパスが作れる場合は、日本語教育に取り組まなくても良いです。その分、社内での多言語化を進めたほうがベターでしょう。
モチベーションアップ
日本語が流暢な外国人社員でも、自分の日本語能力に自信が持てない人もいます。また職務の理解以外にも日本人社員が多い会社では、会社に馴染むことに時間がかかり、モチベーションも下がる可能性があります。そのため、オンボーディングの一環として日本語教育を取り入れることは、早期離職対策や即戦力化に効果的でしょう。
外国人向けの日本語教育4つの方法
外国人社員に日本語教育を取り入れる場合、4つの方法があります。基本的にスポットではなく、1年以上の長期で学び続ける環境を作るようにします。コストや目的によって、効果的な教育方法が異なるので、自社に合う日本語教育を取り入れましょう。
1.日本語学校
学校に通うタイプの日本語学校は、いわゆる塾や予備校に近いイメージです。基本的に日本語教師の資格を持っている先生が担当します。先生対学生複数人のグループレッスンの学校が多いでしょう。グループレッスンなので様々なケーススタディを学べることが特徴です。また学生同士のコミュニケーションも構築できるので、本人のモチベーションも継続しやすいでしょう。社会人向けのクラスとして、平日夜や土日に開校している学校もあります。また海外在住の場合は、現地での日本語学校に通うことも出来ます。入国前の在留資格の申請結果が出来るのに、3ヵ月前後かかるので、日本に来る準備として取り入れると良いでしょう。
- 外国人社員は1名のみの会社
- 外国人社員の日本語学習がまだ習慣化されていない会社
- 入社前に日本語教育を行いたい会社
2.日本語教師派遣
日本語教師を会社などに派遣するタイプです。日本語教師の資格を持っている講師がニーズに合わせてレッスンを行ってくれるので、カスタマイズの相談ができることがポイントです。また通学時間がないので、業務時間に取り入れることができるので、外国人社員の負担が少ないです。グループレッスンも可能なので、直接業務に関わらない外国人社員同士のコミュニケーションの場としても活用できます。
- 業務時間内に日本語教育を行いたい会社
- 同じ日本語レベルの外国人社員が複数人いる会社
3.オンライン日本語学習
オンラインで日本語を学べるタイプです。手頃な価格、好きな時間に気軽に挑戦できるので、近年需要が高まり、様々なタイプのオンラインレッスンのサービスがあります。主に日本語教育の有資格によるオリジナルの日本語レッスン、もしくは有資格者ではないですが、語学が堪能な日本人による外国語マッチングサービスの2つがメインです。また基本的に1on1レッスンなので、会話練習を徹底して学習できます。
- 会話練習を徹底して学ばせたい会社
- コストを抑えたい会社
- 入社前に日本語学習を行いたい会社
4.社内教育
社内で日本語教育を行うタイプです。日本人社員と日本語学習を目的とした1on1を実施、日報など社内のドキュメントを日本語で作成させ添削をするなど、業務の一環に取り入れることで習慣化されます。また部署以外の日本人に依頼することにより、社内コミュニケーションの活性化にも繋がります。
- コストを抑えたい会社
- 日本語能力だけでなく社内コミュニケーションの場を作りたい会社
まとめ
今回は、採用企業が知っておくべき日本語教育の方法を解説しました。会社負担で日本語学習の機会があることは、外国人にとっても非常に魅力的な福利厚生です。そのため、優秀な人材へ向けた教育支援として企業アピールができるでしょう。もしコストで導入が難しい場合は、記事内で紹介した教育訓練給付制度や外国人雇用に関する助成金を日本語学習に利用することをおすすめします。外国人を採用している企業向けの無料の日本語オンライン研修なども開催している自治体もあるので、各自治体にぜひ問い合わせしてみてください。
【参考記事】【最大60万円支給】外国人雇用で活用できる助成金4種比較
【参考】教育訓練給付制度 （厚生労働省）
【参考】ビジネス日本語eラーニング研修（東京都）
