【面接官向け】外国人エンジニアの面接質問マニュアル

外国人エンジニアを採用したい企業の多くは、外国人エンジニアに「スキル」を求めていますが、キャリア志向の強い外国人と入社後にミスマッチが起きるケースがあります。そのため、面接を通じて相互理解を深めるようなコミュニケーションが求められます。

そこで、今回は外国人エンジニアに面接で聞くべき質問をまとめました。外国人の面接を行う前の注意点などは、以下の記事を参考にしてください。

外国人エンジニアの面接でチェックするポイント

企業によって採用時に重視するポイントは異なりますが、外国人エンジニアの採用面接でチェックするポイントは主に次の5つが挙げられます。

1.経歴
2.語学力
3.スキル
4.キャリアプラン
5.カルチャーフィット

外国人エンジニアの面接質問集

1.経歴

まずは本人の経歴や日本に来た理由を質問しましょう。来日した理由は、人にとって異なるため本人の思考が分かる質問です。アイスブレイクとして深掘りすると本人が何を大事に考えているかを理解できるでしょう。

  • 来日することになったきっかけを教えてください。
  • なぜ日本で働きたいと思ったのですか?
  • 今までの経歴を簡単に教えてください。
  • 前職に入社した理由は何ですか?また転職理由を教えてください。
  • 日本企業で働くことについてどのようなイメージを持っていますか?

2.語学力

書類で評価できないポイントが、日本語レベルです。日本語で面接をする場合は、面接を通じてスピーキングの日本語レベルが分かりますが、業務でスピーキング以外で日本語を使用する場面があります。そのため、今までの業務で日本語を使うシーンを聞くことがおすすめです。

また日本語が業務で使えるレベル(JLPT N2レベル)になるには、中国や台湾などの漢字圏は700-800時間、漢字圏以外では1200-1500時間が必要と言われています。例えば漢字圏以外の出身で1、2年の短期間でマスターしている場合は、語学を学ぶ力が高いので、今後の上達も早いことが見込めるでしょう。

  • 日本語を学習して何年ですか?
  • どのように日本語を勉強しましたか?
  • 日本語のスピーキング、リスニング、ライティング、リーディングどれが一番得意ですか?逆にどれが一番苦手ですか?
  • 今までの業務で日本語はどのようなシーンで使用しましたか?

3.スキル

エンジニアの採用面接で欠かせないポイントは、スキルです。基本的には、日本人の面接と同じ質問で問題ありません。しかし専門用語を交えるため、日本語がすぐに出てこないケースがあります。そのため、日本語がすぐに出てこない場合は、英語のキーワードを交えてヒアリング、もしくは紙に書いて説明してもらうことをおすすめします。

  • 今まで業務で使ったプログラミング言語は何ですか?得意な言語は何ですか?それを10点満点のうち何点と評価しますか?
  • 担当していたサービスの規模はどのくらいですか?そのプロジェントで担当したポジション、業務は何ですか?
  • 今までのプロジェントで失敗した経験はありますか?それをどのようにリカバリーしましたか?
  • 今まで日本人エンジニアと一緒に働いたことはありますか?困ったことはありましたか?

4.キャリアプラン

外国人は、日本人と比べて自分のキャリアを貪欲に考えている傾向が強いです。日本に来て働くからこそ学びたいことや成し遂げたいことを考えています。面接官には、本人のキャリアプランが自社でマッチするか深くヒアリングすることが求められます。

  • キャリアプランはどのように考えていますか?
  • どのようなエンジニアになりたいですか?
  • 日本にあと何年くらい働く予定がありますか?
  • 最近勉強している、興味のある技術は何ですか?

5.カルチャーフィット

初めて日本で働く外国人にとって、今まで生活した環境が違うため、入社後カルチャーフィットに悩むことがあります。まず自社のカルチャーや社風、バリュ―などを説明して、本人に理解を深めてもらう必要があります。

  • (自社のカルチャーの説明をした上で)弊社のカルチャーについてどう感じますか?何か気になるポイントはありますか?
  • どのような職場環境だと自分が活躍できると思いますか?
  • チームで働くときに最も重要としていることは何ですか?

まとめ

今回は、外国人エンジニア採用時に使える質問集を紹介しました。初めて外国人エンジニアの採用をする場合は、現場社員を交えてカジュアルな面接をすることがおすすめです。現場社員に面接に入ってもらうことで、マネジメントのイメージや現場の理解を深めることができます。外国人採用で最も重要なポイントは、現場とミスマッチが起きないことなので、なるべく多くの社員を巻き込んで、採用活動を行いましょう。