外国人エンジニアを採用時に、「どのくらいの日本語レベルを求めるべきか」「JLPT N2レベルで業務はできるのか」など求める日本語レベルに悩む企業も少なくありません。今回は、日本語レベルの一つの指標となる日本語能力試験（JLPT）の説明、そして自社でどのくらいの日本語レベルが必要なのか、ケース別に紹介します。
日本語能力試験（JLPT）とは
日本語能力試験（JLPT）は、日本で最もメジャーな日本語能力を測定する試験です。レベルは、N1〜N5の5段階に分かれており、挨拶レベルがN5、上級レベルがN1と数字が小さくになるにつれて難易度が上がります。
採用時に注意するポイントは、日本語能力試験（JLPT）のレベル＝日本語スピーキングレベルではない点です。日本語能力試験（JLPT）は、「読む（言語知識・読解）」＋「聞く（聴解）」能力から日本語のコミュニケーションを測るの試験です。つまり話す・書く能力は求められません。ですので、N1取得者が、日本語を流暢に話すことができるとは断言できません。そのため、書類だけで日本語力を判断することはベターではありません。
詳しくは、以下の記事を参考にしてください。
エンジニアに求める日本語レベル
外国人エンジニアを採用する上で、どのくらいの日本語レベルが求められるでしょうか。結
論、会社の業務内容や日本語を使うシーンによって求める日本語レベルは異なります。シーン別に必要な日本語をレベルを説明します。
初めての外国人エンジニアの採用。英語を流暢に話せる現場社員がいない。社内のコミュニケーションが全て日本語。
＜日本語レベル＞JLPTN2以上、ビジネスレベル
面接では、日本語のイントネーションよりもコミュニケーションが取れるかを見ます。イントネーションは、日本語を使う時間が増えれば自然と上達するので、質問の意図に合う答えが帰ってくるか、コミュニケーションが取れるかを確認します。
日本語も流暢、スキルのある外国人エンジニアは、非常に希少性の高い人材です。そのため、このケースではスキルよりもコミュニケーションが取れる人材を重要視しましょう。また仕様書なども全て日本語が想定されるため、本人にも日本語の仕様書で翻訳を使って業務ができるか、実務での使用シーンについて確認するで、ギャップも減らせるでしょう。
すでに外国人エンジニアエンジニアが在籍。社内コミュニケーションは日本語だが、日本語以外でコミュニケーションができる社員がいる。
＜日本語レベル＞JLPTN3以上、日常会話レベル
在籍している外国人エンジニアに一部通訳をしてもらうことを前提に、日常会話レベルの日を設定しましょう。このケースの企業は、すでに在籍している外国人と同レベルの高い日本語力を求めがちですが、採用層を広げるためにも日本語よりも技術力が重要です。2人目、3人目の外国人の日本語レベルを少し下げることで、採用ターゲットは非常に広くなり、欲しい人材に出会えるチャンスも増えます。また技術力の高い外国人を採用することで、その外国人の周りの優秀な人材のリファラル採用にも繋がり、自社採用も強くなります。
チームの半数近くが、外国人。社内コミュニケーションがほぼ日本語以外で行われる。日本語を話すシーンは、社内の管理部などとの手続きなど。
＜日本語レベル＞問わない
業務でほぼ日本語を使わない場合は、日本語レベルの設定は不要です。求人票の英訳、英語面接の実施が必要です。とはいえ、日本に在住している、もしくは在住予定の外国人は日常生活で使えるレベルの日本語力はあるので、最低限のコミュニケーションはできるでしょう。
採用後の日本語教育が重要
営業などのビジネスサイドの外国人に比べて、技術力を求める外国人エンジニアは日本語レベルが高くないことが事実です。しかし日本語は業務をする上で、自然と伸びます。レベルアップのスピードを上げるためにも企業側で日本語教育のバックアップをすることが理想的です。このようなスキルアップ支援は、本人のモチベーションもアップし、リテンションにも繋がります。
日本語教育については、以下の記事を参考にしてください。
もし日本語レベルが少し足りず面接を通すか迷っている場合は、まず選考は通過させ、本人に説明をして、入社後日本語の勉強に取り組めるかを確認します。例をあげると、「入社後1年以内にJLPT N2を合格する」など明確なゴールがあると良いでしょう。
まとめ
外国人エンジニアを採用する企業と一括りに言っても、求める日本語レベルは企業の環境やポジションによって異なることを記事で解説しました。前段の通り、日本語を話す環境であれば日本語レベルは入社後でも十分に上達します。
外国人は母国を離れて他国で働く意志があり、自分のキャリアにハングリーさを持っていることが強みです。採用企業側もそれをポテンシャルと考え、本人がキャリアアップできる環境作りが求められます。本人と共に企業も環境をアップデートすることで、双方によって良い関係が築けるでしょう。
